『寸胴鍋の秘密』
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shift the win win
2005年06月11日 (土) 20:02 * 編集
カルロスゴーンの評価は高く、日産の復活は劇的に語られている。

自動車各社の04年度の取締役報酬の総額が、株主総会の招集通知などで明らかになった。日産自動車の1人あたり平均は前年度より4割以上増えて約2億6000万円。プロ野球・西武の松坂大輔投手の年俸(推定2億5000万円)を上回った。日産の2倍以上の連結当期利益を稼いだトヨタ自動車は約3500万円。日産は業績と連動させる欧米流の報酬体系で業界トップを独走している。
取締役報酬の総額は、日産がカルロス・ゴーン社長ら7人で計18億2200万円。トヨタは27人で計9億3800万円。子会社からの報酬も含めて公表するホンダは12億8800万円(40人)で、前年度より約1割減った。
一方、経営再建中の三菱自動車は1億7900万円(12人)で、前年度の3億4900万円(10人)から半減。大株主だったダイムラークライスラーから派遣された高額年収の取締役が退任にしたのに加え、役員報酬を最大5割削減した影響が大きかった。(ashahi.com)

自動車メーカーの原価に占める部品メーカーからの購入は、8割を超えるだろう。
自動車メーカーの業績は、無論、自動車メーカーの経営の舵取りに追う部分が大きいが、一次自動車部品メーカー、二次自動車部品メーカーの協力なくして実現できない。
日産、トヨタ、ホンダ、三菱。それぞれ営業利益と、主力部品メーカーの営業利益率との相関を見れば、win winなのか、win loseの関係なのか一目瞭然となるだろう。
win winの関係を築くのが理想とすれば、日産の報酬体系における業績評価メジャーは間違っている。



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